ビットコイン8万1000ドルに向かうのか　オンチェーンデータ分析

ビットコイン（BTC）は今週、8万5000ドルを割り込み、同水準での日中終値を初めて記録してから数日後の下落となった。Glassnodeのデータによれば、この動きは取引量が低調な中で発生しており、新たな資金流入も緩やかなペースにとどまっている。

同社は現在、バイナンス上で最大の買い注文が集まる8万1000ドルを次の注目水準として警告している。

米経済指標発表後にビットコイン価格が下落し続ける理由は

米連邦準備制度理事会（FRB）が水曜日に公表した議事要旨では、ほとんどの当局者が年内の追加利上げが適切との見方を示していた。

ビットコインはこの発表に向け下落した後、最初の5分間で0.18%上昇したとBeInCryptoが報じた。BTCは本稿執筆時点で8万3079ドルとなり、過去24時間で1.8%下落。

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ビットコイン（BTC）価格推移　出典：BeInCrypto Markets

Glassnodeによると、これまで米経済指標の発表が3度あったが、ビットコインは発表直後に上昇し、その後12時間以内に値を消す展開となった。一方、S&P500は各発表時点の価格水準を維持したと指摘している。

「PCEインフレ発表後、ビットコインは一時2%高を演じたが、その値上がり分を失った。10月2日の雇用統計発表後は、12時間後に2.3%安となった」とレポートで分析している。

8万5000ドル超で買っていたのは誰か

ブレイクアウト局面でも取引の活発化は見られなかった点は特筆に値する。Glassnodeによると、スポット取引とETF取引の合計出来高は、7日間平均で1日あたり約68億ドルと、2024年1月以降の90%の日よりも少ない水準だった。

米国のスポット市場での買いも限定的だった。米国の需要を示すCoinbaseプレミアムインデックスは、-0.056で推移する。

マイナス値は、ビットコインがCoinbaseでバイナンスより割安で取引されていることを示す。同指標は9月上旬以降、ゼロ未満が続いている。

ビットコインCoinbaseプレミアムインデックス　出典：CryptoQuant

新規資金の流入も鈍かった。ETF資金流入、ステーブルコインの成長、企業の財務資金による買い入れを合わせても、10月5日までの30日間で約49億ドルにとどまった。各コインを最後に移動した価格で評価したRealized Capは同期間に約128億ドル増加した。

「したがって新規資金流入は、その価格上昇の4割未満にとどまる。残りは市場内の既存資金同士が高値でコインをやりとりしている格好。2024年と2025年のラリーでも同様の傾向はみられたが、当時ははるかに大規模な流入だった。新たな資金流入が盛り上がるまでは、既存保有者の上値買いが価格変動を左右する」とGlassnodeは指摘する。

保有者の中には、ビットコインが10月4日に初めて8万5000ドル超で終値を付けた際に売却していた者もいた。同日、過去155日以内に購入した投資家が取引所流入額の約86%を占め、過去1年で最も高い割合だった。

先物投資家も慎重な姿勢を崩していないと、アナリストのMAC_Dが指摘している。9月22日以降、建玉は28億8000万ドルから26億ドルへと約1割減少した。

8万1000ドルの買い注文は維持されるか

Santimentの取引所データは逆の動きを示す。10月5日には取引所からの純流出が2万4073BTCと、3月1日以来最大規模だった。

取引所に保管されるBTCは総発行量の約6.50%まで減少した。Santimentは、売却可能な保有枚数が減ることは強気材料とみている。

ビットコイン取引所流出量　出典：X/Santiment

バイナンスのオーダーブックでは、Glassnodeの10月7日までのデータが、価格の両側に大口注文が集まる様子を示している。

価格下方には、8万1000ドルから8万1250ドルの水準に最大の買い注文が控えており、これは10月3日以降続いている。そのすぐ上には、8万1700ドルから8万3300ドル付近に清算クラスターが存在する。この水準でレバレッジをかけたロングポジションの強制売却が発生すれば、さらなる下押し圧力につながる可能性があるとグラスノードは指摘する。さらに下のクラスターは7万5000ドル付近。

一方、グラスノードによれば、ビットコインが8万5500ドルを上回って取引を終えれば、今週失った水準を回復することになる。さらにその上には、8万6500ドルから8万6750ドルの売り注文塊が控える。

これより上では、8万7100ドルから9万5900ドル付近にショートポジションの清算クラスターが形成されており、特に9万2000ドル付近に集中している。この注文を突破すれば、ショート勢の買い戻しが加速し、一段高につながる可能性がある。

次のマクロ指標としては、10月14日に発表される消費者物価指数（CPI）が控える。この指標発表は、米連邦準備理事会（FRB）が10月27日と28日に開催する会合のおよそ2週間前にあたる。

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